
動画編集を外注に出したいけど、フリーランスの編集者っていっぱいいるからどんな人に任せればいいかわからない。
そんな悩みを持つ企業はたくさんあります。
この記事ではあなたが企業から動画編集の案件を継続的に任せられるためにはどんなスキルを身につければいいか、フリーランスの動画編集者として生計を立てている私が解説します。
動画編集の単価を1万円以上にする方法
— ともちゃん@法人専門の動画編集者 (@tomopictures) March 4, 2020
答えは
“動画編集と相関関係にあるスキルも身につける”
ということ
例えば
✅外国語
✅撮影技術
✅After Effects
✅マーケティング
他にもありますがこの中の1つでも身につければ、動画編集だけで戦っているひ人とは全く違う土俵に立つことができます
答えは
“動画編集と相関関係にあるスキルも身につける”
ということ
例えば
✅外国語
✅撮影技術
✅After Effects
✅マーケティング
他にもありますがこの中の1つでも身につければ、動画編集だけで戦っているひ人とは全く違う土俵に立つことができます
外国語ができる動画編集者はかなり有利

私自身が最も強く感じているのが、外国語ができる動画編集者は重宝されるということです。
さすがに国際結婚までしている人は少ないと思いますが、外国語ができると有利な点はいくつかあります。
2. 上記によりお金のやり取りの手間も省ける
3. そもそも外国語ができる編集者の数が少ない
当然ですが外国語ができると単価の相場も上がります。
通常の日本語での動画編集の相場で言えば高くて5,000円までの案件が圧倒的に多いですが、外国語を絡ませることで単価の桁が1つ増えます。
実際に私は中国語の動画編集の案件を1本数万円で企業様からいただいています。
案件の探し方は以下の記事にも記載しているので、合わせてご参考ください。
企業から外注される動画編集者になる方法【7ステップ】
動画編集と撮影技術を組み合わせて単価アップ


「編集だけでなく撮影もできますよ」
と提案するのが最も効果的かつ単価を上げる営業方法であると言えます。
理由は簡単で、動画編集の必要があるということはその前に撮影をしなければなりませんからね。
撮影ありきの動画編集です。

編集ならまだしも自分にはそんな撮影技術なんてないよ・・・
と思ったそこのあなた。1度深呼吸して、落ち着いて読み進めてください。
確かにミュージックビデオや広告動画など、高度な撮影技術を求められる案件もありますが、
企業が求めている撮影はそれらに限りません。
例えば、
・対談動画
・セミナー動画
・インタビュー動画
など、企業のニーズは様々あります。
三脚にカメラやスマホを設置して撮影するだけでも十分に形になります。
決して楽をするというわけではありません。
動画を制作する上で最も重視すべき点は、視聴者に伝えたいことが伝わる動画かどうかです。
複雑な構図や派手な演出というのは確かに見ててカッコいいのですが、そもそも必要かどうかを考えることが大切です。
特に上記に挙げた4つの例においては、まず必要ないでしょう。
これならできるという撮影を提案して、そこから撮影技術をスキルアップしていくこともアリです。
After Effectsを使えるようになってワンランク上の動画編集者を目指す

動画編集の案件を探していくとわかりますが、編集ソフトはpremiere proを使ってくださいと指定がされている案件が多いです。
After Effectはpremiere proと同じくadobe社の動画編集ツールです。
何がpremiere proと違うかというと色々違うのですが、一言で言えばアニメーションを作成することができます。
文字が動いたり画像に動きをつけたり、広告動画を作成する時は必須のツールと言えるでしょう。
premiere proの編集案件は1本数千円などの低単価の案件も多いですが、
After Effectsの案件は1本1万円を切るものは無いと言っても過言ではありません。
てっとりばやくAfter Effectsを学びたい方はテンプレート活用もあり
ここだけの話ですが、一瞬でAfter Effectを学ぶ方法があります。
それが、無料のテンプレートをダウンロードするという方法です。
例えば以下のサイトを使っている動画編集者はたくさんいます。
他にも調べていただけると色々出てきます。
0からアニメーションを学ぶのはとても大変ですが、これらのサイトから無料でテンプレートをダウンロードするとプロがどのようにアニメーションを作っているのかが丸見えです。
しかも結構オシャレなテンプレートも無料でたくさんありますので、ぜひ活用してみてくださいね。
動画編集ができるマーケターになって単価を爆上げする

動画編集を外注するということは、その企業は動画を使って何かを宣伝したり売ったりすることを目的としています。
いわゆるコンサルタントとして相手側のビジネスの根幹部分に携わることができます。
動画編集の単価は1本いくらという契約が多いですが、マーケティングの仕事も同時に頂けるようになれば、顧問料を月にいくらでという形で、長期契約&固定報酬という形で契約を結ぶことができます。
ここまで来れば動画編集者としてかなり余裕を持ったビジネスができるようになります。
YouTube運営知識を積み上げて丸ごと企業から動画事業を受託する

これは冒頭のツイートには記載していませんが、動画編集者としてやっていくならYouTubeそのものの知識をつけることは必須です。
動画編集の案件はそのままYouTube用の動画編集と言い換えても過言ではないからです。
単に編集だけできますよと提案するよりも、こんな知識があれば企業側はあなた以外には依頼できなくなるでしょう。
2クリック率が上がるサムネの作り方
3動画のインプレッションを上げる方法
4視聴維持率を落とさない動画編集の方法
5YouTube動画を作成するにあたって最も大切な要素
私が企業様にアドバイスする内容は上記5点がほとんどです。
企業様は動画のプロというわけではありませんので、この辺の知識があると重宝されます。
以上です。
今回ご紹介した全てを身につける必要はありません。
どれか1つでもスキルを掛け算することで単価は大きく変わってきますので、
ご自身の興味のあるスキルから身につけていくことを強くお勧めします。
あなたの動画編集者としてのキャリアに何か気づきがあれば嬉しいです。